【KO】コカコーラの企業分析(2017年版)-2018年4月に5.4%増配で56年連続増配となった世界最大のノンアルコール飲料メーカー

ノンアルコール飲料で世界最大のコカコーラは2018年も増配により56年連続増配となった配当王かつダウ30構成銘柄のシーゲル銘柄

コカ・コーラはノン・アルコール飲料の世界最大メーカーでノン・アルコール飲料用濃縮液とシロップの製造と販売に従事する。

同社ブランドは500種以上の炭酸飲料、ダイエット炭酸飲料、果汁飲料、紅茶、コーヒー、水、スポーツ飲料、エネルギー飲料と多岐にわたる。

主要品名は｢コカ・コーラ｣、｢ダイエット・コーク｣、｢パワーエイド｣、｢ダサニ｣、｢ミニッツ・メイド｣など。

ノンアルコール飲料メーカーであるコカコーラは炭酸系飲料が売上過半を占め、ブランドは粒ぞろいである。

爽快を売るイメージ戦略で近年は炭酸や甘味料が肥満懸念から敬遠され、ミネラルウォーターなど非炭酸飲料を開拓した。

2015年にエナジー飲料のモンスター社に資本参加。

中国、アフリカ、欧州とボトリング（瓶詰）事業の再フランチャイズを推進している。

北米は2017年を目途に完了。コーラ以外の商品育成が課題である。

連続増配など株主還元が積極的でウォーレンバフェット率いるバークシャーハサウェイのバフェット銘柄で有名である。

2017年通期は、ボトリング再フランチャイズ化に伴い減収減益。それを除くと販売数量は横ばいである。

全体の値上げ効果で微増収であった。税制改革の一時的な費用で純利益が後退。

2018年もフランチャイズ化進め、着実な増益基調に復帰する見通しである。

コカコーラの同業他社は【PEP】ペプシコ【NESN】ネスレ【UN】ユニリーバ【MCD】マクドナルド【PG】プロクターアンドギャンブルなど。

ジェレミー・シーゲル著「株式投資の未来」によると1957年から2003年の間S&P500は10.85%の年率リターンに対しコカコーラは16.02%の年率リターンを叩き出している。

採用インデックス

• ダウ30
• S&P100
• S&P500

【KO】Coca-Cola Co株価指標

2018年9月17日時点

PER：82.42倍

配当利回り：3.39%

増配年数：56年

最新情報→「YAHOO!FINANCE」

【KO】コカコーラの2017年株価チャート

2017年コカコーラのパフォーマンスは+14.23%であった。

【KO】コカコーラの企業業績(10年)

【KO】コカコーラのEPS・配当

EPS(Earnings Per Share)一株あたり利益

• EPS成長率(10年平均)：-13.8%

2009年から過去10年平均のEPSは-13.8%の変動率であった。

2018年のEPSは0.29ドルで前年比-80.5%の変動率であった。

今後のコカ・コーラEPSは2018年に2.09ドル、2019年に2.26ドルを予想している。

DPS(Dividends Per Share)一株当たり配当

DPS成長率(10年平均)：7.7%

2008年から過去10年平均の配当は+7.7%の上昇であった。

2017年の配当は1.5ドルで前年比+5.7%の上昇であった。

2018年も増配発表で56年連続増配の配当王に君臨し続けている。

Payout Ratio 配当性向

配当性向とは、利益をどれだけ株主に配当するかという割合。 当期純利益に対して配当金支払額の占める割合の式で表される。

2017年は前年の83.6%から140.3%へ上昇となった。

配当性向高いが、フランチャイズ化の改善で安定してくるであろう。

【KO】コカコーラの営業成績

Revenue 売上高

• 売上成長率(10年平均)：2.07%

2008年から過去10年平均の売上高は+2.07%の変動率であった。

2017年の売上高は前年比-15.41%の変動率であった。

近年売上低下している。ボトラーをフランチャイズ化への傾向が要因のひとつ。

Operating Income 営業利益

• 営業利益成長率(10年平均)：2.66%

2008年から過去10年平均の営業利益は+2.66%の変動率であった。

2017年の営業利益は前年比+9.29%の変動率であった。

営業利益は横ばいが続いている。

Net Income 純利益

純利益成長率(10年平均)：-14.5%

2008年から過去10年平均の純利益は-14.5%の変動率であった。

2017年の純利益は前年比-80.88%の変動率であった。

大きく純利益が落ち込んでいる。

Gross Margin % 粗利率

グロスマージン(売上総利益率)は、収益性分析の指標の一つで、売上総利益の売上に対する構成比を表す指標で粗利率とも呼ばれる。企業が提供する商品またはサービスの競争力、販売力、製造効率を測るために利用される。

2017年のグロスマージンは前年の60.7%から62.6%へ上昇した。

毎年60%前後の粗利率である。

Operating Margin %(営業利益率)

• 営業利益率(10年平均)：23.7%

2008年から過去10年平均の営業利益率は23.7%となっている。

2017年の営業利益率は前年23.3%から26.6%へ上昇している。

売上落ち込むもフランチャイズ化により十分な営業利益率を上げている。

【KO】コカコーラのROAとROE・財務レバレッジ

ROA(Return On Assets)：総資本利益率

• ROA(10年平均)：10.5%

2008年から過去10年平均のROAは10.5%となっている。

2017年のROAは前年7.4%から1.4%へ低下している。

一時的とは思われるが、ROA低下が株価上昇に歯止めをかけているのではないだろうか。

ROE(Return on Equity)：株主資本利益率

• ROE(10年平均)：26.3%

2008年から過去10年平均のROEは26.3%となっている。

2017年のROEは前年26.9%から6.2%へ低下している。

財務レバレッジを引き上げるも、ROEが一桁となっている。

【KO】コカコーラのキャッシュフロー

OCF：Operating Cash Flow(営業CF)
OCFM：Operating Cash Flow Margin(営業CFマージン)

• 営業キャッシュフローマージン(10年平均)：23.0%

2008年から過去10年平均の営業キャッシュフローマージンは23.0%となっている。

2017年の営業キャッシュフローマージンは前年21.0%から20.1%へ低下している。

常に20%前後の営業キャッシュフローマージンを得ている。

FCF：Free Cash Flow(フリーCF)
FCFM：Free Cash Flow Margin(フリーCFマージン)
Cap Spending：設備投資

• フリーキャッシュフローマージン(10年平均)：17.3%

2008年から過去10年平均のフリーキャッシュフローマージンは17.3%となっている。

2017年のフリーキャッシュフローマージンは前年15.6%から15.3%へ低下している。

フリーキャッシュフローの額面は低下も率としてはしっかりと維持している。

【KO】コカコーラの株価チャート(過去15年)

金融危機にも大きく株価が落ち込むことなく回復は早い。生活必需品セクターの特徴である。

56年連続増配を継続している配当王であり、株主還元意識は高い。

近年ボトリング事業をフランチャイズ化することで、売上などの低下がみられるが、利益率を高め上流側の仕事に集中することで、永続してキャッシュを生み出す企業として今後もコカコーラは優良企業でありつづけると感じる。