コカ・コーラを襲う数々の問題、原因の多くは「ネット販売」にあるコカコーラを16株722.4ドルで追加購入
米飲料大手コカ・コーラの最高経営責任者(CEO)は先ごろ応じた米ブルームバーグとのインタビューの中で、オンラインショッピングの利用者の増加が、自社の売り上げにいかに影響を及ぼしているかについて語った。
米国内ではショッピングモールへの客足の減少が、コカ・コーラの売り上げの減少につながっている。小売店やスーパーマーケット、そしてモールの中にあるフードコートに設置した自動販売機も、同社にとって重要な流通チャネルだ。
だが、消費者がオンラインショッピングの利便性を好み、実店舗をあまり利用しなくなっていることで、これらの販売チャネルに悪影響が及んでいるのだ。消費者はモールの中などでは、特に欲しいわけでもなく「ついでに」購入することがあるが、足を運ぶ人が減れば、そうした購入も減少する。
さらに、オンラインで食料品を注文する消費者が増えていることも、同社にとってはありがたくない結果を招いているという。ネットで買い物をする人は、コカ・コーラのボトルをカートに入れるのを、「忘れてしまう」ことが多いというのだ。こうした要因がなくても、消費者がより健康的な飲料を好むようになっていることで、すでに同社の売り上げは伸び悩んでいる。
コカ・コーラが優先的に実行すべきことの一つは、変化し続ける小売業界の環境に適応すること、そしてテクノロジーを味方に付けることだ。同社はグーグルのテクノロジーを活用し、米国内の食料品店を訪れた消費者に対し、一人ひとりに合わせた広告をスマートフォンに送信する取り組みを始めた。また、客足が減っている場所では自動販売機を撤去していくことも検討している。
売上高を伸ばすための鍵となるのは、環境の変化に合わせて新たな流通チャネルを開発していくことだ。オンラインショッピングと自宅への配送を希望する消費者が増えるなら、それに適した新たなパッケージを導入することも一案だろう。
コカ・コーラは、ソーシャルメディア・プラットフォームを活用した宣伝も積極的に行っている。だが、それでも小売店の利用者の減少による影響を完全に相殺するには、十分ではないかもしれない。現在のところ、同社が直面するこうした傾向に変化が出る気配はない。長期的に売り上げを伸ばしていくためには、変化を続ける小売業界の環境に適応し、製品と流通チャネルの双方おいて新たな方針や戦略を取り入れていくことが必要だ。
米国株太郎もコカコーラをスーパーでついで買いすることが多い。
そんなネット販売で影響を受けるコカコーラの買い増しで合計保有株は108株となり平均買付株価は42.39ドルとなった。
【KO】The Coca-Cola Companyの株価指標
株価 45.15ドル
PER 31.77倍
年間配当 1.48ドル
配当利回り 3.27%
BETA 0.71
年率EPS 1.887ドル
Payout Ratio 78.7%
増配年 55年連続(Since 1962)
コカコーラの購入理由
- 55年連続増配であること
- 連続増配銘柄であること
- NYダウ工業株30種指数銘柄であること
- 圧倒的なブランド力を有していること
- 増配率も年間9%程度を維持し続けていること
1株あたり年間配当額は1.48ドルなので1.48×16=23.68ドル(2600円)の配当を得られる権利を獲得した。
【KO】コカコーラ日足チャート(1Year)
【KO】コカコーラ週足チャート(5Year)
コカコーラは年初から10%ほど株価上昇しており高値圏にある。
米国株太郎としてはポートフォリオ比率が低いため定期購入により買い増し実施します。
米国株太郎のアメリカ株ポートフォリオ
今回のコカコーラ買い増しで米国株太郎ポートフォリオ比率は7.9%になった。
次の定期購入ターゲットは米国株太郎コア10種のアメリカ株ポートフォリオが低い【PM】フィリップモリス、【MCD】マクドナルド、【MO】アルトリアで考えている。